20年以上前から
世界恐慌を予言していた人がいます。

それは
政治学者・経済学者・経済評論家の副島隆彦先生という方です。

 

実は副島先生は私の恩師で、
私は大学時代に副島隆彦先生の研究室で社会科の論文を書きました。
フグ料理をおごってもらったこともあります。

ちなみにその時のテーマは
「国学を歪めて国家イデオロギー化させたのは誰か？」
というような誰も興味なさそうなテーマでした。

 

副島先生は、政治系の話が好きな方からは
よく陰謀論者と言われます。

20年前から「世界恐慌が起こるぞー！」とわめいていたので
世間から陰謀論者と言われていたのですが、
今やどうですか？
今「世界恐慌が起こるぞ」と言っても陰謀論だと言う人は
誰もいないでしょう。

 

最近でも、昨年書いた本の中で
「ドイツ銀行が破綻するぞ」と予言していました。
その時も「また副島がトンデモ論を言ってる」
と言われたそうですが、
これもコロナショック以降
ニュースでもさかんに「ドイツ銀行が危ない！」
と言われるようになりました。

 

さて、そんな副島先生が最近提唱している説で、
2024年に世界恐慌が起こるという説があります。

今回はその説について解説したいと思います。

最後の最後では、
副島先生の予想とはちょっと異なる杉山の予想なんかもお伝えしていきますので、
ぜひ最後までご覧ください。

 

ちょっと難しそーと思うかもしれませんが、
私がなるべく簡単に、中学生でもわかるように解説しますから、
ぜひ最後までついてきてくださいね。

最近、ちょっと動画が難しすぎたんじゃないかと
反省しているんですよ。
なので、今回からはもっともっとわかりやすくしていきます。

 

 

なぜ不況なのに株価が高いのか？

3月半ば、NY株価は歴史的な大暴落を記録しました。
日本でもヨーロッパでもそれにつられて大暴落しています。

経済が苦手だよーって人もいると思いますが、
株価っていうのは、経済の指標みたいなもんだと思ってくれればOKです。

なんで大暴落したのかというと、
理由は言うまでもなく、コロナショックです。

あと、最近、ガソリンめちゃくちゃ安かったじゃないですか？
あれ、原油価格がめちゃくちゃ安くなっちゃってたからなんですが、
その原油価格が暴落したのも、影響していると言われています。

 

景気の良さと株価って、大きく関わっているんですね。
景気が悪くなれば、株価も下がるし、
株価が上がれば景気も良くなる。

コロナショックで世界経済はめちゃくちゃになってますから、
当然、株価も下がるというわけです。

 

株価が大暴落して、
世界はこのまま大不況に突入していくのか？
と思われていたのですが、
それが3月23日に下げ止まりました。

ピタッと、そこから持ち直して、
株価がグングン回復していったんです。

 

なぜ？

 

コロナで経済はめちゃくちゃ。
株価は下がってこのまま不況に突入するのが当然の流れだったのに
なぜ？？

 

それは各国の政府、政府関係機関が
株を爆買いしたからです。

アメリカのトランプ大統領をはじめ各国政府は
「ここで株価が下がったら世界恐慌になる！なんとしてでも止めろ！」
と、一致団結して、
もう自分で株を買って値段を無理やりあげたんですね。

高い値段で買ってくれる人がいれば、
値段は下がっていきませんからね。

そのおかげで世界の株価は持ち直した。

 

自由主義経済の終わり

でも、これは本来はやってはいけないことなんですよ。

なんでかって言うと、
日本やアメリカ、ヨーロッパ諸国は
「自由主義経済」といって、
市場の自由な商売、自由な競争の中で
物の値段が自然に決まっていくという
仕組みの中でやっていくのが原則だからです。

これを市場原理といいます。

政府が株を買いまくって、価格を吊り上げるなんていうのは
この市場原理を破壊して、
自由主義経済を脅かす行為なんですね。

 

自由主義経済の反対の考えは
統制経済といいます。

政府が経済をコントロールする。
自由競争じゃなくて、
政府の計画に基づいて経済活動が行われる。

つまり、ソ連とか、北朝鮮、中国がやっている
社会主義の経済システムです。
歴史の授業で習いましたよね。

 

アメリカ、イギリス、日本などの西側陣営は
それに反対して、対立してきた。

それが東西冷戦ですね。

なので、本来は株式市場に政府が介入して、
政府が株価を吊り上げるなんてことはやってはいけない。

なので、
本来は国民もこれに反対するべきなんですが、
じゃあ、これに対して
株のやりとりをしている投資家たちはどういう反応をしたか？

 

YouTubeでも情報発信している個人投資家なんか結構いますよね。
そういう人たちはだいたい
「なんで？」「もっと下がるはずなのにおかしい」
という反応でした。

 

では、もっと大手の投資ファンド、
つまり株とかの売買をして設けている企業なんかはどうだったかというと
なんとこの流れに乗っかったんですね。

政府が株価を操作しているのを承知しながら、
一緒になってその相場に乗っかってこの窮地をしのいだ。

反対しても自分たちが損しますからね。
そのおかげで大手投資ファンドは生き延びたわけです。

そして、株価の大暴落で潰れるはずだった中小銀行も生き延びた。
株式市場の周りにあるいろんなマーケットも崩壊せずにすんだ。

というわけです。 

 

しかし、じゃあよかったね、とはなりません。
なぜなら、いったんこれをやってしまうと
ずーっとやり続けないといけなくなるからです。

政府が株の購入をやめた途端に、株価は暴落してしまいます。 

なので各国政府はここから先も
そして株価を支え続けていかなくてはならなくなってしまったのです。

もうこれは自由主義経済の終わりと言ってもいいかもしれませんね。

 

ハイパーインフレが起こる

ここで、ひとつ疑問に思う人もいるでしょう。

「日本ってそんなにお金あったの？」と。

日本は借金まみれで、
年金もやばい！！

なんて話よく聞きますよね。

 

でも、そんな株を買いまくるって、
そのお金、どっから出てるの？と。

それは、
国が印刷してるんです。

 

普通の人がお金を印刷したら犯罪ですが、
国がやる分には合法です。

でも、
普通はこれもあんまやっちゃいけないんですよ？

なんでかっていうと、
国の中に10しか富がないのに、
お金だけは20ありますよっていう状態になると
お金だけ過剰にある状態になってしまいますよね？

だからやりすぎると良くない。

でも、世界各国はお金をガンガン印刷して、
そのお金で株を買いまくっているんです。

じゃあこれをやりすぎるとどうなるかっていうと、
インフレが起こります。

インフレっていうのは、
インフレーション、つまり物の値段がめちゃくちゃ上がることです。

 

日本は太平洋戦争前にこれをやってしまって、
物の値段がガンガン上がってしまいました。

今まで100円で買えたものが、200円、400円と
1週間のうちにどんどん値段が上がってしまう。

そうすると、
今までだったら生活するのに、
例えば、月に20万あれば良かった人が、
あれよあれよという間に物価が上がってしまって、
月に50万ぐらいないと生活できなくなってしまう。

なんて状態になるんですね。

 

このまま各国政府がお金をジャブジャブ印刷し続け、
経済はボロボロなのに、過剰にお金だけが出回っている状態になると、
ハイパーインフレになると、副島先生は警告しています。

 

なぜ2024年世界恐慌？

さて、ではなぜ副島先生は
2024年に世界恐慌が起こると言っているのか？

続いて、
その理由を説明しますね。

 

先ほどもお伝えした通り、
2020年3月16日に起こった株価の大暴落を
世界各国はなんとか食い止めました。

そして、
ジャブジャブお金を印刷し続け、
株価を不当に上げ続けています。

 

そんな中、2020年今年の11月に
アメリカの大統領選があります。

トランプ大統領は、この大統領選でなんとか勝ちたい。
再選したいという強い思いがあります。

そのためには
「トランプはコロナを乗り越えて、経済を回復させたすごい大統領だ！」
という状態にしておきたい。

そのためには
株価は絶対下げてはいけない。
そのために、
9月から10月にかけてさらなる株価の吊り上げをする
と副島先生は予想しています。

なぜなら、このまま不景気に突入したら
トランプ大統領は大統領選で負けてしまうからです。

ちなみに余談ですが、いまTikTokに対して厳しく取締りをしているのも、
TikTokを使って反トランプ運動とか起こされたくないからとも言われています。

 

ということで、
これからアメリカの株価はもっともっと上がっていくわけですが、
トランプ再選が決まった後、
その反動で、株価は大暴落する。
それが2021年初頭だそうです。

しかし、そこもまた世界各国が協調してなんとか乗り越える。

そして、トランプ政権が終わる2024年。

そこで、さらに株価が暴落し、
アメリカ経済は世界中から信用を失い、
世界大恐慌に突入する、と副島先生は予言しています。

 

2024年が世界的にも大きな節目なんですね。

なぜかというと、
2024年はロシアのプーチン政権が5期目に移行する年です。
また、2024年ごろに中国が民主体制にシフトするんじゃないかという
予想もあるようです。

ということで、2024年に世界大恐慌が起こり、
アメリカを中心とするドル覇権体制が崩壊する。

そう、副島先生は予想しているんですね。

 

ドル覇権の崩壊

アメリカが没落すると、
アメリカと運命共同体のようになっているヨーロッパ諸国、
そして日本も経済がズタボロになります。

もしくはヨーロッパが先に崩壊して、
それがきっかけになってアメリカ経済が
崩壊するかもしれないとのことです。

 

アメリカ経済が崩壊するとどうなるか？というと、
1ドル10円に暴落すると予想しています。

今、1ドル105円ぐらいですから、
アメリカのお金の価値が10分の1になるということです。

ユーロも10分の1になるそうです。

 

そうすると世界の基軸通貨はどうなるかというと、
人民元になります。

アジア諸国には華僑がたくさんいますから
日本以外のアジア各国はすんなり人民元を受け入れるでしょうと。

 

では日本はどうなるかというと、
日本は信用力があるので、最後まで持ちこたえる。

けれども結局は大ダメージは免れず、
貧乏をしながらなんとか生き延びていくハメになる。

日本もドルを切り離して生きていくしかなくなる、と言っています。

 

預金封鎖が行われる

ハイパーインフレ、世界大恐慌、ドル体制崩壊
そうなると、何が起こるか？

そこでまず起こるのが『預金封鎖』です。

 

小金がある人ほど、この言葉に震え上がっているでしょう。
3〜4月に私のところにも
「預金封鎖対策どうしたらいいですか？」
という相談がたくさん寄せられました。

 

預金封鎖とは何かというと、
銀行口座が差し押さえられるわけではなくて、
「1ヶ月あたりに、口座からおろせる金額をいくらまでに制限します」
 という制限のことです。

インフレが加速すると、
今のうちに物を買っておこうとする人たちが
銀行から一気にお金を下ろそうとします。

そうすると銀行が潰れてしまうので、
銀行の崩壊を防ぐために預金封鎖を断行します。

 

と同時に、
新札への切り替えが行われて、
「窓口で新札と旧札を交換します。その際に資産税として20％を徴収します」
という風にされるそうです。

なので、
タンス預金で何億も貯めているような人たちはガッポリ持っていかれますよと。

ちなみにこの新紙幣への切り替えは、
現時点で2024年を予定しています。

 

じゃあ、私たちはどうすればいいのか？
この危機をどう乗り越えればいいのか？

ということはまたクローズドのセミナーか
有料メンバーシップができたらそちらでお話ししたいと思います。

 

すぎやまの予想

最後に、すぎやまの予想。

 

私は世界恐慌は2024年ではなく、
今年中、遅くとも2021年には起こると思っています。

 

アフターコロナ完全攻略の中で
この夏には景気が底打ちするだろうと予想していました。

しかし、その予想は外れました。

なぜかというと、
各国政府が世界恐慌を回避するために
株を買いまくって株式市場を操作したからです。

 

まさか自由主義経済の根底をくつがえして、
各国政府が市場操作するとは私も思っていなかったので、
アフターコロナ完全攻略の中での予想は外れました。

 

じゃあ、これからどうなると予想しているかというと、
やはり節目になるのは2020年11月のアメリカ大統領選挙。

少し前まではトランプ氏優勢の見方が多かったですが、
今はその声にもかなり陰りが見えてきました。

どちらが勝つにしても、
アメリカ大統領選に向けてトランプ氏が株価を吊り上げて、
自分の功績のように見せようとするのは確かでしょう。

しかしですよ。

どちらが当選しても、
11月中にはその反動が来るのではないか？

と、私は予想しています。
影響は遅くとも2021年初頭には来ます。

そして、世界はもうそこは持ち堪えられないのではないか？
そう私は予想しています。

ということで私は、
世界恐慌は2024年ではなく、
2020年末から2021年に起こると予想しています。

 

ということで、今回は
「2024年世界大恐慌説〜金融の預言者が語る未来〜」
というテーマで、
私の先生である副島隆彦氏の本の一部を紹介しました。